2022年度診療報酬改定で重点課題となった「安心・安全で質の高い医療の実現のための医師等の働き方改革等の推進」に向けて、Leap Journalは特集として、22年10月医師事務作業補助体制加算、地域医療体制確保加算、同年11月看護系加算、23年1月時間外加算、を取り上げてきた。前回に引き続いて職種別にDPCデータを通じて医療行為の見える化をすることで日常の医療業務を見直し、働き方改革の視点でクリニカルパスに落とし込む重要性について考えたい。前号（23年2月号）は主に看護師編、本号は臨床検査・放射線等のコメディカル編だ。
まず、働き方改革について基本的な４つの視点とキーワードを押えておこう（図表1）。
１．法令順守：連続勤務時間28時間以内、勤務間インターバル9時間以上、勤務時間週40時間まで、時間外労働960時間/年以内
２．勤務環境・負担軽減：主治医体制・看護体制の見直し、勤務時間の見直し。育児支援・介護支援
３．業務改善・効率化：減らす、なくす、まとめる、システム化、スキルアップ、タスクシフト
４．生産性向上：目標設定、PDCAサイクル
データ期間：2022年4月～2022年9月退院症例
対象施設数：
・図表２ 予定入院
症例あたり1入院あたり生化学採血回数：971病院
※生化学検査項目「ナトリウム」、「カリウム」、「クロール」
のいずれかを測定した回数
・図表3 予定入院
症例あたり1入院あたりMRI,CT実施回数：968病院
・図表4 予定入院 MDC6：020110 白内障
症例あたり1入院あたり眼科検査種類数：586病院
※分析対象検査は7種類（スリットM検査、精密眼圧検査、精密眼底検査、
矯正視力検査、屈折検査、角膜内皮細胞顕微鏡検査、涙管通水・通色素検査）
とする
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