2022年度診療報酬改定では、早期離床リハビリテーションの対象となるユニットが拡大するなど早期からの離床・リハビリの強化、そして後方連携病院との役割分担、チームアプローチが議論された(図表1)。2024年度診療報酬・介護報酬同時改定においても、急性期病院へのリハビリ職のより手厚い配置(図表2)、リハビリテーション実施計画書の連携が取れていないこと(図表3)などが議論されており、医療と介護、そして生活を見据えたリハビリの連続性が重要となる。本稿では一般急性期病床、地域包括ケア病棟、回復期リハビリテーション病棟におけるリハビリの状況について分析をしたので報告する。
図表1 2022年度診療報酬改定 リハビリテーションの役割分担(厚労省資料抜粋)
図表2 同時改定に向けた意見交換会における意見(23年6月14日介護給付費分科会資料抜粋)
図表3 訪問リハビリテーションの現状と課題(23年7月24日介護給付費分科会資料抜粋)
<分析条件>
分析期間:2023年1月~6月
施設数:910施設、2,128,805症例
分析期間:2023年1月~6月
施設数:910施設、2,128,805症例
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