「コロナ禍」を経て病院の経営状況は大きく変わった。自院の役割を再確認し、今後の自院のあり方を検討した病院も多いのではないだろうか。また、今後も加速する高齢社会に向け、最適な医療を提供する上で介護連携や在宅医療連携の重要性が増すのは疑いようがない。2024年度は6年ぶりの医療介護同時改定であり、今回は介護支援等連携指導料と退院時共同指導料を通じて多職種連携のあり方について考えたい。
＜分析条件＞
■データ期間：2022年4月～2023年3月退院症例
■対象施設数：1,040病院
■対象患者：
・介護支援等連携指導料：
様式１「要介護度」が3~7（要介護1～要介護5）の症例
※多機関共同指導加算を算定した症例は除外
■データ期間：2022年4月～2023年3月退院症例
■対象施設数：1,040病院
■対象患者：
・介護支援等連携指導料：
様式１「要介護度」が3~7（要介護1～要介護5）の症例
※多機関共同指導加算を算定した症例は除外
・退院時共同指導料2：
様式１「退院後の在宅医療の有無」が2（他施設が提供）の症例のうち、
入退院支援加算算定症例：退院先が1～3（自宅退院）・5（老健）・6（特養）、a（介護医療院）の症例。
入退院支援加算未算定症例：退院先が1～3（自宅退院）の症例。
※開放型病院共同指導料2を算定した症例、地域連携診療計画加算（入退院支援加算）を算定した症例を除外
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