2020年度診療報酬改定の関連情報を中心に毎号特集しているが、今回は、発生率は極めて低いと言われながらも、もし発症した場合の死亡率は極めて高い肺血栓塞栓症に関する「肺血栓塞栓症予防管理料」に焦点をあてる。
「肺血栓塞栓症予防管理料」は図表１のように定義付けられている。算定のポイントは、ガイドラインに沿ったアセスメントが行われること、弾性ストッキング（状況に応じて弾性包帯）または間歇的空気圧迫装置が用いられていることだ（薬剤のみの予防では算定できない）。
【図表1】肺血栓塞栓症予防管理料 入院中1回305点
＜分析条件＞
■データ期間：2020年4月～9月退院症例
■対象病院：870病院 DPC外病棟へ転棟した症例は除外
・手術実施症例定義：手術実施症例のうち、40歳以上かつ全身麻酔実施症例に限定。
853施設396,117症例を対象とする。
・廃用症候群症例定義：手術を実施していない症例のうち、様式1の傷病名に廃用症候群（M6259）が記載されている症例に限定。
788施設77,873症例を対象とする。
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