2017年度機能評価係数II速報、「暫定調整係数0時代」の自病院の立ち位置とは

　暫定調整係数が0になる2018年度診療・介護報酬まで後1年。グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（GHC）ではこのほど、「2017年度機能評価係数IIアンケート」を実施。その分析結果を報告する。

　アンケートの実施期間は2月7日～2月17日。194施設（I群：2施設、II群：31施設、III群：161施設）にご回答いただいた。アンケート結果からは、「暫定調整係数0時代」に向けて早急なアクションを取るべき病院の立ち位置などが明らかになった。

以下のアンケート結果の続きは、アンケート回答病院のみ閲覧いただけます。アンケート回答病院は、本ページのPDF版（パスワードロックされています）をダウンロードいただき、メールにて送らせていただいたパスワードを用いてロック解除して閲覧ください。

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解説を担当したコンサルタント 八木保（やぎ・たもつ）

株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパンのコンサルティング部門アソシエイトマネジャー。理学療法士、中小企業診断士。
名古屋大学医学部保健学科理学療法学専攻卒業。大手商社にてヘルスケア業界におけるマーケティング商品開発、中小企業のコンサルティングを経て、入社。リハビリの質と生産性向上、コスト削減、財務分析、DPC分析などを得意とする。多数の医療機関のコンサルティングを行うとともに、社内のコスト削減プロジェクトや社外のCQI（Cancer Quality Initiative）研究会のサポートなどでも精力的に活動する（諏訪中央病院の事例紹介はこちら、津島市民病院の事例紹介はこちら）。