令和6年度診療報酬改定に向けては高齢の救急搬送患者に対する課題が多く挙げられている。今回は、その中でも▼特に症例数が多く▼様々な視点から議論がなされている「誤嚥性肺炎」を取り上げる。急性期医療における機能分化の在り方や、多職種連携の重要性が注目されている疾患でもあるため、現在の取り組みや他施設の状況を確認する参考資料としていただきたい。
最初の注目点は、誤嚥性肺炎患者に対する多職種連携の重要性だ(図表1)。入院早期から、経口摂取に向け多職種が関わることで在院日数の短縮が示唆されており、在院日数マネジメントの視点においても非常に重要な取り組みの一つといえる。経口摂取に向けた取り組みは摂食機能嚥下評価を起点とし、口腔ケア、姿勢調整、呼吸ケア等様々あるが、今回は特に多職種連携という視点で、実施可能職種が多く特に看護師が中心となり実施している施設も多い「摂食機能療法」に着目する。
図表1 令和5年3月15日厚労省資料(要介護者等の高齢者に対応した急性期入院医療 参考資料より抜粋)
<分析条件>
データ期間:2022年11月~2023年10月退院症例
対象施設数:1,092施設
対象症例数:MDC6「040081」 誤嚥性肺炎の症例かつ75歳以上の症例 86,124症例
データ期間:2022年11月~2023年10月退院症例
対象施設数:1,092施設
対象症例数:MDC6「040081」 誤嚥性肺炎の症例かつ75歳以上の症例 86,124症例
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