多職種チームによる摂食嚥下リハビリテーション
診療報酬改定における変化とインパクトを知ろう！

　厚生労働省が毎年公開するDPCデータの誤嚥性肺炎患者の増加に伴い、摂食嚥下障害の患者は年々増えている。今回の改定では、摂食嚥下障害の患者に対して、多職種チームによる効果的な介入を推進するため、摂食機能療法かかわる加算の要件と評価の見直しが行われた。

　今回は摂食嚥下障害の患者に対する摂食機能療法の実施状況、摂食嚥下支援加算の要件である内視鏡嚥下機能検査または嚥下造影の実施状況、そして本加算のポテンシャルを分析した。

経口摂取回復促進加算から摂食嚥下支援加算へ

　今回の診療報酬改定で、摂食機能療法の加算として経口摂取回復促進加算から摂食嚥下支援加算として算定対象が拡大され、算定要件、施設基準の見直しが行われた。現状では経口摂取回復促進加算はほとんど算定されておらず、今回の改定でどう拡大されていくのか、今後、注目していきたい。

摂食機能療法の実施状況

　まず、摂食障害症例に対しての摂食機能療法実施状況を示す（図表2）。平均実施率は63.8％だが、実施率に傾向が見られない、かなりばらついた結果となった。摂食機能療法は、医師、歯科医師もしくは医師、歯科医師の指示のもと、言語聴覚士、看護師、歯科衛生士などの多くの職種が訓練指導を行い算定できる。算定率に差が生じる理由は様々考えられるが、我々の経験上では、言語聴覚士のみが実施している病院では算定率が低く、多職種で実施できている病院ほど多くの患者をカバーできている。